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◆日本塗装時報 2019年1月1日発行 2018号◆
※記事の全文は「日本塗装時報 2019年1月1日発行 2018号」をご覧ください。(購読の申し込みは→こちら
【1〜5・8面】各団体長の年頭あいさつ
生産性革命「貫徹の年」に
国土交通大臣 石井 啓一

人材育成と技能向上を 外国人材の受入れにも対応
一般社団法人 日本塗装工業会 会 長 北原 正

塗料マイスター制度の実現へ
日本塗料商業組合 理事長 海老名 孝

取り組みの成果を需要に
一般社団法人 日本塗料工業会 会長 田堂 哲志

力を合わせて難題解決を
一般社団法人 日本橋梁・鋼構造物塗装技術協会 会長 奈良間 力

「視点を変える」ということ
全国マスチック事業協同組合連合会 会長 鈴木 浩之

仕上塗材の普及拡大を
日本建築仕上材工業会 会長 藤井 実広

新たな風を期待
東京都塗装工業協同組合 理事長 会津 健

建設業界への信頼向上を
大阪府塗装工業協同組合 理事長 川原 貞儀

設立50周年を迎えて
近畿外壁仕上業協同組合 理事長 神農 竹夫

(→続きは本紙2018号に掲載)


【6面】日塗装 外国人受入に対応 技能試験の要項検討も
 日本塗装工業会(北原正会長)は昨年12月12日、東京・ホテルニューオータニで第95回全国支部長会を開き、2019年度の重点施策案・全体事業計画案などを報告した。入管法改正案の成立により、来年度から外国人材の受け入れ拡大が進むことを想定し、重点施策案では、従来の5重点施策の具体的説明のうち「技能の継承および人材確保」の項目に「外国人材を含む」との文言を追加。全体事業計画案では、基本方策対応特別委員会の事業に「人材確保育成への対応として、外国人材を含めて検討していく」ことを加えた。両案は2月に開催するブロック理事会に上程する。
(→続きは本紙2018号に掲載)


【6面】MKS マンション改修2722億円に 国内市場の4割をカバー
 マンション計画修繕施工協会(MKS、坂倉徹会長・会員152社)は12月11日、東京都内で記者懇談会を開き、平成30年度の主な事業内容について報告した。平成28年度における会員社のマンション改修完成工事高は2722億円、マンション改修元請完成工事高は1757億円だった。このほか、8月から9月に掛けて実施した「第2回ヴィンテージマンション海外視察団派遣」や、国交省の「ステップアップ支援事業」の一環で実施した「多能工育成プログラム」などについて説明した。
(→続きは本紙2018号に掲載)


【6面】日塗装 受章者合同祝賀会 48人の栄誉を祝う

謝辞を述べる乃一氏
 日本塗装工業会の平成30年度受章者合同祝賀会は昨年12月12日夕、東京・ホテルニューオータニで開かれた。本年度は叙勲12人、褒章6人、国土交通大臣表彰7人、厚生労働大臣表彰3人、優秀施工者国土交通大臣顕彰(建設マスター15人)、青年優秀施工者土地・建設産業局長表彰(建設ジュニアマスター5人)、合計48人の栄誉を共に祝った。
(→続きは本紙2018号に掲載)


【6面】ヴィンテージマンション 修繕で資産価値を維持 ベルリン・パリの視察報告
 マンション計画修繕施工協会では8月26日から9月2日までの8日間、ベルリン(旧西・東ドイツ)およびパリで約50年から100年が経過したヴィンテージマンションを視察。現地の建設局の協力を得て、管理会社や建設現場を見学した。ベルリンには100年以上経過したマンションが20%以上あるが、修繕することで資産価値を保っている。
(→続きは本紙2018号に掲載)


【6面】日塗装 来年度総会と全国大会 5月23日神戸
 平成31年度の第60回定時総会・第46回全国大会は5月23日、兵庫県・神戸ポートピアホテル(神戸市中央区港島中町6―10―1)で開かれる。
(→続きは本紙2018号に掲載)


【6面】ペインテナンス4339件に
 平成30年度に行われた第19回ペインテナンスキャンペーンの実績合計は4339件(前年度3857件)を達成した。支部別では▽福島418件▽山形256件▽大阪255件▽愛媛246件▽熊本234件▽岩手238件▽北海道202件などで実績件数が多かった。19年度のキャンペーンは4月16日〜11月16日まで実施する。
(→続きは本紙2018号に掲載)


【8面】第20回GPC入賞作品決まる

新築最優秀賞・東京ベイ東急ホテル
 第20回グッド・ペインティング・カラーは85作品の応募があり、最優秀賞作品は次の通り決まった。

【新築】《最優秀賞》東京ベイ東急ホテル(有田尚之・竹中工務店)
【改修】《最優秀賞》コンフォール清水ヶ丘(高山美幸・エスケー化研)
【戸建改修】《最優秀賞》I様邸別荘(清水ともえ・高瀬塗料)

(→続きは本紙2018号に掲載)



※記事の全文は「日本塗装時報 2019年1月1日発行 2018号」をご覧ください。(購読のお申し込みは→こちら